BTCは底値固めか、中東情勢とレジスタンスに阻まれる
昨日のBTC相場は、イランによるイスラエルへの報復攻撃を受けて一時61,000ドル台まで下落したものの、被害が限定的でイランが作戦終了を明言したことから65,000ドル台に切り返す場面も見られました。しかし、イスラエル軍司令官が反撃を明言したことでリスクオフの流れが強まり、62,000ドル台まで値を下げる展開となりました。
下がったところでの押し目買い意欲は確認されたものの、66,300ドルや67,000ドル近辺のレジスタンスを抜けるには至らず、底固めはやり直しとなった格好です。特に67,000ドル近辺は、先週月曜日からの半値戻しやCME先物の窓埋めのポイントとなっており、強力なレジスタンスとして機能しました。
中東情勢と半減期前のポジション調整が影響
中東情勢に関する不透明感は残っており、半減期前のポジション調整売りも出てきそうな状況です。イランとイスラエルの対立が長期化すれば、リスク資産であるBTCにとってはネガティブな材料となるでしょう。また、半減期を控えた現在、短期的な利益確定売りや新規参入者の様子見姿勢が強まる可能性があります。
ただし、3月から続くレンジの下限を確認しに来ている動きと捉えることができます。BTCは61,000ドル台から65,000ドル台のレンジ内で推移しており、レンジの上限と下限を交互に試す展開が続いています。
レンジ内での値動きに注目、リスク管理も重要
突発的な事態が発生しない限り、BTCは底堅く推移すると考えられますが、上値は67,000ドル近辺のレジスタンスに阻まれる可能性が高いでしょう。一方、下値は61,000ドル台がサポートとして機能すると見られます。
投資家は中東情勢の動向とともに、レンジ内でのBTCの値動きを注視していく必要がありそうです。半減期を控えた現在、短期的な価格変動に惑わされずに、中長期的な視点を持つことが重要となるでしょう。また、急激な変動に備えてリスク管理を徹底し、適切なポジションサイズでの取引を心がけることが求められます。
半減期後のBTC価格動向にも注目
半減期が近づくにつれ、BTCの需給バランスにも変化が生じると予想されます。半減期以降はBTCの新規発行量が減少するため、需要が一定であれば価格上昇圧力が高まる可能性があります。ただし、半減期後の価格動向は過去の事例からも一様ではなく、市場参加者の期待や全体的な市場環境によって左右されます。
半減期を機に、機関投資家の参入が加速するとの見方もある一方、規制当局の動向や他の暗号資産との競争激化など、不透明な要因も存在します。投資家は半減期前後のBTC価格の変動性を理解し、自身のリスク許容度に応じた適切な投資戦略を立てることが重要となるでしょう。
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